雇用悪化は市場に遅れて効く
新規失業保険申請は189,000人、継続受給は1,785,000人である。雇用は金利や株価より遅れて変わるため、市場の下振れリスクを確認する遅行寄りの材料になる。
申請件数が増えなければ、家計所得の急な悪化はまだ読みづらい。
求人件数が減ると、雇用の余裕は薄くなる
失業率は4.3%、求人件数は6,882千人である。失業率だけでなく求人を見ることで、企業の採用意欲がどこまで残っているかを確認できる。
2枚目では失業率と求人を左右軸で分けた。失業率が低くても求人が減れば、労働市場の余裕は薄くなる。
雇用が崩れると、信用と消費へ波及する
雇用悪化は家計所得、消費、企業売上、信用スプレッドへ順に伝わる。申請件数が増え、求人が減り、失業率が上がるなら、市場は景気後退の確率を上げやすい。
この局面では株式より先に、信用スプレッドと消費指標の反応を確認する必要がある。
確認する数字は申請、求人、失業率、OASである
判断材料は、新規失業保険申請、継続受給、求人件数、失業率、ハイイールドOASである。雇用と信用が同時に悪化するなら、景気の読みは下向きへ変わる。
反対に申請が低位で求人が底堅いなら、高金利の負担は雇用にはまだ大きく出ていない。
雇用ストレスは、申請件数、求人、失業率を組み合わせて確認する。申請が増えず求人も残るなら、家計所得は市場の支えになりやすい。申請増加、求人減少、OAS拡大が重なるなら、雇用悪化は信用と消費へ波及する市場リスクになる。