中心指標だけでは読めない
平均時給、労働参加率、CPIを並べると、賃金と労働供給が物価に与える圧力を見られる。
賃金上昇が残り労働参加率が改善しないと、サービス物価の粘着性が残りやすい。
伝達経路を分けて見る
平均時給は中心変数だが、CPIや労働参加率と組み合わせることで、価格、金利、信用、実体経済のどこに負荷が出ているかを分けられる。
この組み合わせでは、平均時給、CPI、労働参加率の方向がそろうか、どこかが逆方向に動くかが重要になる。
判断が変わる条件
判断が変わるのは、賃金の伸びが鈍り、労働参加率が改善し、CPIも同時に鈍る時である。
次に確認する材料は、平均時給、CPI、労働参加率である。単独の上下ではなく、複数指標の組み合わせが同時に変わるかを見る。